勤務ドクターの為の生命保険情報サイト
【生命保険】についてどのようにお考えでしょうか？「あまり考えていない。」「一度真剣に考えたい。」「支払いが高いので安くしたい。」とお考えの方が多いかと思います。一般的に所得が高いこともあり、大半の方は掛け金（保険料）も非常に多く支払いされています。しかしながら、勤務医の先生方は非常にお忙しく、じっくり考えることも無く契約しているケースが非常に多いのではないでしょうか？先生方は一般の方々と違い、勤務医として残るにしても将来的に独立開業、医療法人設立等、選択肢があり、社会的立場、収入面と全く違う道を歩むことになる為、状況にあった情報が取りにくく、一般的な生命保険、資産形成の情報だけでは判断しづらいといった事もあるかと存じます。 現に勤務されている先生方から一番ご相談を受ける事が多いのは、実は「生命保険はどうしたらいい？」という事です。 今後を見据えたうえで一番差が出やすく、いつかはきちんと考える必要があります。「まだ先の事はわからないが今やっているのがどうなのか判断がつかない」、「将来のために少しでも今から準備したい」と真剣にお考えの方は一度情報を入れてみてはいかがでしょうか？ 専門家との個別面談をご活用下さい！
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資産形成で大きな【差】が出る一番のポイントは生命保険です。申し遅れました。 私どもは、クリニックの開業、医療法人化、その後の経理、税金などの経営サポートなど日本全国の医業に携わる先生方の、個人財務・税務・相続・事業承継や資産形成など、多岐に渡るご質問やご相談を、会計士・弁護士・社会保険労務士等との共同作業により解決のお手伝いをしております。個人の資産形成、クリニックの経営改善で頻繁に、また非常に大きなネックになるのが前述の通り実は勤務医時代の資産形成について、主には生命保険によるものです。相談を受けて毎回感じることは、「もう少しご自身の先を見越した契約内容になっていればもっと有効活用できたはずなのに」という想いです。 例えば独立開業をすれば、万が一のリスクは、死亡時以外にもクリニックを維持させる「資金の確保」が非常に重要になってまいります。表現が少々乱暴ではありますが現実的には、クリニックの運営が順調に行けば、死亡時の生命保険は預貯金で十分カバーできる日が来るのです。先生は一般の人たちとは、社会的立場、収入面と全く違う道を歩みます。そのことをよく理解したうえで、契約する必要があるということです。そこで今回はそのような我々の経験を踏まえ、先生方に是非知っていただきたいことを集約いたしました。 「保険料は安い方がいいですか？」100人に聞いたら100人とも安いほうが良い答えるでしょう。しかし何が安くなったらいいのでしょうか？ 「月1万円ぐらいだったら払える」としましょう。しかし月は一万円でも年間12万円の支払いになります。月々1万円は払えると行っている人でも、じゃあ年払いで払いましょうというと、12万円は高くて払えないと言う人がいます。それは、高い安いの問題ではなく、払方の問題であって金額は一緒です。月1万円を1年間払い続けたら12万円になるだけです。お金の感覚は、不思議なものです。また、生命保険は４０年以上の長期に渡る買い物です。月１万円をずっと支払ったとしても１万×12ヶ月×40年＝480万円結婚して、家族が出来て、開業して、それに合わせて保険料も3万、5万、10万とどんどん上がってくと、1440万、2400万、4800万と増えていきます。マンションが買えます。 住宅1件分の買い物です。住宅を購入するときには、値段、場所、間取り、構造、施工業者、近隣の環境、方角など、細かい部分まで情報を集め、場合によっては何社も業者を当たり、その上で悩み、検討して決断します。それと同等の生命保険は、最初の一本は「何となく」でスタートする人が多いのには驚きます。マンションは払いが終われば資産として残りますが、保険は払込が終わると保障も終わり、何も残らないタイプが大半です。保険に入ることは、支払いの面では住宅ローンをもう一本追加することと同じです。言い方を変えると、保険に入っていなかった住宅ローンは返済できている計算になります。 少し乱暴かもしれませんが、そう言わざるを得ません。 海外では保険は「入る」とは言いません。「買う」と言います。「高い買い物」ですから、当たり前のように欲しい人だけが買い、魅力を感じない人は買いません。「生命保険に入る」ということは、高い買い物を分割回数を多くして買っているという認識が必要です。長期的に見た場合、実際に生命保険は安いのでしょうか？高いのでしょうか？具体的にどのような考えの下、生命保険の商品を選んでいけばよいのでしょうか？ そもそもなぜ生命保険に加入するのでしょうか？ここで一度原点にかえってみたいと思います。
なぜ生命保険に加入されるのでしょうか？
みんなが入っているから、貯金になるから等々色々なご意見があろうかと存じます。
生命保険しか出来ない事、それは加入後直ぐに万一の死亡の際に遺族の為に必要な保障額（保険金）が得られるという事です。つまりこの事が出来るのは生命保険が唯一の方法（商品）と言えるかと存じます。 一部の資産家を除き大半の方は現時点は生命保険に加入する（買う）ことでしか、いきなり直ぐに遺族の必要額を用意できるものではありません。 専門家との個別面談をご活用下さい！
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ここに一つの注意すべき事実があります。まずは、データーをご覧ください。
※0歳時点を100,000人とした場合のその後の生存数の推移 上記の生命表から考えますと、現在40歳の方は10年で98％、20年で93%、25年後の65歳時点まで見てみましてもおよそ90％の方が保険金は貰えない事になります。当然、いつ死ぬか予測はできません。それならば長い期間生きる事を前提として考える必要があります。 どんな商品が良いのでしょうか？ここでは、まず定期保険（10年更新型）、長期定期保険（25年：65歳満了）の特性と掛け金（保険料）についてみていきたいと思います。 【※以前は終身保険（65歳払込）がベストな選択だったのですが、最近では商品開発が頻繁な長期定期保険の方がはるかにメリットが出てきた為、ここでは長期定期保険についてご説明しております。現在、終身保険にてプランを設計していらっしゃる方も、一度再確認を含めて検証する事をお勧めいたします。】
≪例≫現在40歳（男性）が65歳までの保障を準備した場合（保険金5,000万円で設定。）
■定期保険（10年更新型）
■長期定期保険（100歳満了：65歳払込完了）（月払保険料：118,350円/総額35,55,000円） 大切なことは、「何を安くしたいのか？」前述の通り、■定期保険（10年更新型）と■長期定期保険（100歳満了：65歳払込完了）では月々の支払いだけを考えるとするならば保険料の比較は比較的単純かと思われます。 では実際にどちらが本当に安いのでしょうか？単純に月々の掛け金（保険料）で比べて良いのでしょうか？ここでのポイントは「実質負担保険料累計額」です。支払った保険料から、解約返戻金を差し引いた金額です。解約しても戻らない金額です。 ここで具体的に数字を見てみましょう。
※表中の数値については四捨五入している関係上、若干の誤差がございます。 少し長くなりましたが、都合の良いところだけの数値では無く、全体のイメージを掴んでいただけたかと存じます。 それではさっそく上記の表についてご説明いたします。
まず、■定期保険（10年更新型）【以後、更新型定期と表記】についてですが、65歳までの25年間を月々の支払いを抑えるのを最重要に考えたプランです。更新型の為、50歳、60歳で更新となり保険料も上がってしまいますが、平均保険料30,010円と後ほど説明する長期定期（100歳定期）（積立て重視）と比べるとかなり月々の支払い保険料は抑えたタイプといえます。上表のとおり、10年で1,944,000円、20年で5,784,000円、65歳時点でおよそ900万円の累計支払い保険料となり、5,000万円の死亡保障を900万円で「買った」事になります。
次に、■長期定期（100歳定期）（積立て重視）【以後、長期定期と表記】について、月々の保険料118,350円になります。ここでのポイントは上記で述べましたが「実質負担保険料累計額」です。支払った保険料から、解約返戻金を差し引いた金額です。解約しても戻らない金額です。 1年後で見てみますと、■定期保険（10年更新型）支払い保険料16,200円（年間累計）19.4万円、解約時返戻金0万円、つまり実質負担保険料は支払った保険料そのまま19.4万円です。一方、■長期定期（100歳定期）（積立て重視）の方は、支払い保険料118,350円（年間累計）142.0万円、解約時返戻金98.0万円、つまり実質負担保険料は142.0万円 − 98.0万円 ＝ 44.0万円と言えます。 4年後を見てみますと実質負担保険料は更新型定期、77.0万円に対し長期定期は75.5万円と逆転し、その後、8年後の89.6万円をピークに以降は下がります。全期間を通じて89.6万円が最大の実質負担保険料となります。また、18年と数か月で、負担保険料は「０円」になり65歳時では解約返戻金は200.5万円増えています。つまり、上記の様に25年間を考えますと5,000万円の死亡保障を「０＝ゼロ円」で「買った」、更に200.5万円増えたことになります。
つまり、実質負担を考えた場合、900.3万円の負担額と200.5万円の増加額の合わせて1,100万円が両者の【差】となります。
ここまでの話だと、皆さんの多くが長期定期保険を選ばれると思います。万が一の保障も付いてきて、65歳の時には払った保険料がほぼ全額戻ってくるので実際負担保険料はゼロ、リタイア後の生活費の準備にもなります。 つまり、貯蓄型の長期定期保険をベースに考えることで本来出費でしかなかった生命保険の掛け金を資産形成・貯金に役立てることができます。 また、定期保険の掛け金（上記の場合、平均保険料 月々30,010円、年間で36.0万円）を節約できたことになります。銀行口座に預けている資金を保険会社に預けることで保障あるいは掛け金（保険料）として利息を受け取っていると言えるかもしれません。 しかし、一つ大きな問題があります。それは保障額に対して掛け金（保険料）が高いという事です。最終的には全額戻ってきて、実質負担保険料は０になるのですが、毎月の支払には予算があります。もし予算の全てを長期定期保険に充てた場合に保障額が少なかったらどうしますか？実質負担の掛らない長期定期保険の保障額だけで良いのでしょうか？ ここで注意したいのは先ほど述べました通り生命保険を考える上で一番重要なことはあくまで必要保障額を最優先に考える事です。そのうえで掛け金（保険料）の効率を考えるという事です。ここは非常に重要なポイントであり私共が生命保険をご説明、設計する際に必ず最優先に考える事です。（最優先に考える理由） では生命保険で準備する本当に必要な保障額とはいくらでしょうか？ 専門家との個別面談をご活用下さい！
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本当に必要な保障額はだんだん下がってくる。一般的な生命保険の提案を受けられた方はよくご存じだと思いますが。通常、課長になったので5,000万円、部長になったので7,000万円と年収水準が上がる度に保障額の増額提案が増える傾向にあります。 積み立て部分に充てられる部分が多くなれば、保障額が同額でも掛け金（保険料）は多くなりますが、その分将来的な貯蓄額が変わってまいります。この時期で保障額ばかり大きくされる方と貯蓄に充てる額を増やしていく方では後々大きな差となるため、慎重に判断する必要がございます。 実際のところ、必要保障額を考えてみましても、年々下がってくるのが一般的です。例えば、死亡保障を準備する理由を子供の生活費を中心に考えるのであれば、万が一の時の必要保障額は誰でも一番下の子が生まれたときをピークに下がってきます。 その理由は、父親が亡くなり残された家族で毎月100万円必要だったとします。もし子供が生まれたばかりで、子供には最低限大学まで出してやりたい、それが親としての責任だと考えるのであれば、その子には100万円を22年間準備できればやっていけます。もし子供が20歳になれば、計算上はあと100万円を2年間分残せばいいことになります。月日の経過と共に、月100万円を残すべき期間が短くなって、その結果必要保障額の推移はだんだん下がってくるのです。
本当に必要な保障額を準備する保険は四角ではなく右下がりの三角形そこで年々下がってくる保障額、形に表すと右下がりの三角形の保障を準備すればよいのですが、皆さんが一般的に目にする保険は「65歳までいつでも1億円」などといったいわゆる四角の保険だと思います。右下がりの三角形とはどんな保険かというと、一般的に「収入保障保険」「家計保障保険」などといわれる保険商品です。 商品の仕組みは、万が一の死亡時、父親が生きていたとして子供に手が掛かる65歳までの間、毎月100万円受け取れるという内容です。父親35歳、月100万円保障してくれる保険に入り、加入後すぐ亡くなったとしたら、月100万×12ヶ月×30年＝3億6000万円 10年経過後の45歳で死亡の場合、月100万×12ヶ月×20年＝2億4000万 20年経過後の55歳で死亡の場合、月100万×12ヶ月×10年＝1億2000万といったように、だんだん下がってきます。基本的に、必要保障額の推移と同じ考え方が商品になったものです。
大切なことは、本当に必要な保障額を準備し、そのうえでなるべく負担額を下げる事です。 こういった事を把握しておくことで、「今の状況はこうなので保障額はこの額。」「掛け金の内、貯蓄に回わっているのはこの額。」また、数年で開業を予定しているので「貯蓄から開業資金に回せるのはこのぐらい。」「その減額分はこのぐらいなので、当面は掛け金の安いもので同額保障を残しながら支出は極力減らす。」等々と柔軟に対応することが可能となります。そうすることで、状況が変わったので、また一からプランの組み直しといった手間や無駄を極力省くことが可能になります。うまく活用する事で、単なる生命保険が先生方の将来に一役を買う場面が出てくる事もあろうかと存じます。 考え方のヒントは、良いとこ取りのミックスです。必要な保障額の内訳を、Ａ終身保険（積み立て） ＋ Ｂ定期保険(掛け捨て) で設定します。 予算の少ない人は、Ｂを中心に組むことになるでしょう。 先生方のように、年収が高く預貯金が比較的潤沢であり予算が大きく組める人は、掛け捨て部分を少なくして、終身保険で組むほうが良いでしょう。銀行の預貯金で置いておくより終身保険に移して、掛け捨て部分の毎月保険料の流出を食い止めましょう。恐らく銀行の毎月の金利分より、毎月の掛け捨て保険料のほうが高額だと思います。しかも終身保険はその名前の通り、保険期間は終身ですから、相続対策にも役立ちます。 専門家との個別面談をご活用下さい！
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医療保険・がん保険は必要ですか？ここで医療保険やがん保険等のご自身の治療の為の保険について述べたいと思います。 最近、特に注目を集めており保険会社各社が、他社より安い医療保険をどんどん売り出しております。１０年前に比べて、保険料は格段に安くなり特約の種類も増え、内容も充実してまいりました。例えば、Ｔ−ＰＥＣなどといった医療相談を受けられる特約が無料で付いてくるサービスもございます。 しかし一方で、医療保険自体を疑問視する意見も出てまいりました。先生方もご存知の通り、患者の平均在院日数の規定の件もあり、長期入院治療するケースが少なくなってきております。厚生労働省が以前調査したところによると、病気別の平均在院日数は、心疾患や胃・食道などの疾患で30日弱、糖尿病や胃がん・大腸がん・肝臓がんなどでも40日弱となっています。 入院した場合、入院日数は何日くらい？（財団法人 生命保険文化センター） 3ヶ月弱もの入院が必要となる脳血管疾患など、もちろん重い病気もありますが、ほとんどの場合が30日弱、長くかかるものでも入院日数は50〜60日前後が大半になっております。（その保障としての医療保険も多くが、入院の限度日数は60日に設定されていますのでそれ以上の長期につきましてはいずれにしましても医療保険のみでは対応が困難となります。） つまり、入院日額が１万円の医療保険だと30日で30万円、60日でも60万円が入院給付金となります。（実際は医療保険の計算基準は入院した時、一日いくら×日数分というのがベースになりその他手術した時、通院した時の特約分が加算されます。） そこで万が一病気になった時に「医療保険から受け取る可能性は低いのではないか？」「受け取れるかどうかわからない、受け取ったとしてもその額の為に月々数千円〜の保険料を支払う必要があるのか？」 という意見です。 また、世帯の所得によっても異なりますが、1ヶ月に8万円を超えるほどの医療費がかかるような場合は、健康保険や国保の「高額療養費制度」が使えるはずです。 高額療養費制度 保険給付（被保険者に関する給付） （社会保険庁）
さらに勤務先が健康保険組合の健康保険に加入している場合、健康保険組合が独自に設定し給付する「付加給付」があるため、1ヶ月の自己負担額はさらに少なくなるはずです。 医療費負担額と付加給付 （東京女子医科大学健康保険組合の事例） したがって「お見舞い返しをしなければ」など別次元の話を考えないとすれば、おそらく自己負担として本当に必要な金額は、一日あたり5〜6千円、入院日数が長くても60日前後、それならたいていの場合加入しなくてもなんとかまかなえるのではないか？という事です。
今までは、医療保険の「入院給付金」について述べてまいりましたが、ここでは医療保険のもうひとつの柱の「手術給付金」について、ご説明します。 医療保険は基本的に「入院給付金」「手術給付金」の二点セットから成っております。医療保険における「手術給付金」とは、文字どおり病気やケガで手術を受けたときに支払われる金額です。医療保険の内容を比較するときは「入院日数の何日分を給付として受け取れるか」ということで、どうしても入院給付の金額に目が行きがちです。しかし実際にかかった医療費では、手術費用が全体のかなりの割合を占めることが普通です。 公的な医療保険（健康保険や国保など）でその手術が保険支払の対象となっているかどうかは、医療保険の手術給付金支払いには関係ありません。（※手術給付金の支払対象を公的医療制度それにリンクさせている商品も一部存在します。）また、入院を伴わない手術を給付金支払の対象外とする医療保険もあるので、この点にも注意が必要です。 特定疾病（ここでは生命保険における３大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中、高血圧と糖尿病を含めた５大疾病を想定。）【※特定疾病（とくていしっぺい）は、日本の各保険において他の疾病と異なる扱いをする対象として定められた疾病。何を特定疾病とするかは、保険領域によって異なります。】 なかでも、がん治療は、手術以外にも抗がん剤治療などがあり（医療保険の手術給付金は通常、抗がん剤治療を支払対象としていません）、手術自体、最近はいわゆる「（高度）先進医療」による治療が珍しくなくなっております、このような高度な治療を受けた場合には高い効果が期待できる反面、原則として健康保険が使えず、全額自己負担となります。さらには手術後の再発や転移といった入院治療が複数回にわたる、あるいは長期化する懸念も高い病気です。 もちろん（高度）先進医療だからといってすべて高額な医療費が発生するわけではないですが入院日数がさほど長期化しないものであっても、医療費総額が大きくアップする可能性もあることは確かです。 保険というものを考える際に、一番重要な事は、「得する、損する。」といったギャンブル的な事ではなく万が一の出来事によって今の生活サイクルを崩されないように、金銭面でバックアップできる備えです。 一番注意したいのは、大きなダメージです。 想像してみてください。先生が盲腸で5日間入院して手術をしました。当然マイナスではありますが、生活を脅かされるような出費にはならないはずです。ところが、万一がんになった場合、前述のように保険適用外の治療や、また名医に執刀をお願いしたい等々出費は大きくなります。特に生死が関わる場合において、「お金がなかったので出来なかった。」では悔やんでも悔やみきれません。極端な例かもしれませんが、大きなダメージに備えることが重要とはそういうことです。 入院したら初日から給付されるから良い医療保険という判断基準ではありません。それは単に「お得」というだけです。間違えないで頂きたいのは、「お得な保険」を選ぶのではなく「大きなダメージに対応できる保険」が重要なのです。 ただ、がん保険はがん治療、特定疾病はその対象の疾病しか対象になりませんので実際に加入を考える際は、広い範囲を対象とした医療保障との組み合わせが必要になってくるかと思います。 がん保険・特定疾病保険と医療保険との大きな違いは「診断給付金」にあり、またこの部分を目的としてがん保険・特定疾病保険の加入を考えるべきだと思います。診断給付金とは、がんや特定疾病に掛かった段階でまとまった金額を受け取ることが出来ます。治療費を事前に工面する必要がありません。また、最近多く見られるのは「保険料免除特約」です。がん・特定疾病になり診断給付金を受け取るのと同時に、今後の保険料は一切払わなくても保障が一生涯続けられるものです。がん・特定疾病になった人がそのまま働き続けることが困難になり、保険料が払えず保険を解約することになっては、全く意味がありません。 別々に準備する毎回の保険料は高いが積み立てになっていて期間も無期限になっている終身保険。期間限定で掛け捨てだが保険料が安い定期保険。 入院や手術に備える、医療保険。病気になった時に給付金が入ってくる、がん保険や、疾病保険。それぞれ必要な時期や、目的が様々です。 よって、今後の環境の変化に合わせて必要な時に必要なものだけ入ったり辞めたり出来るように、全ての保険をバラバラで用意しましょう。 例えば、子供のために入った死亡保障は、子供の手が離れれば必要なくなります。かたや、医療保険やがん保険は、年齢が高くなればなるほど、必要性は高くなってきます。死亡保障や止めて、医療保険だけ残すなどといった設定変更に柔軟性があるかが重要です。同様に、いざという時に積み立ての保険を解約し現金化したとき、入院や他の保障も同時に消滅してしまうような設定は避けたいものです。 まとめ
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現在の勤務医の立場で保険を考える際に重要なポイントがあります。今まで、勤務医というお立場の先生方から保険に関して様々なご相談を受けてきました。どれぐらいの保障額を用意したらいいのか？掛け金はどれぐらいが適正なのか？保険会社は？保険商品は？そもそも保険は必要なのか？ 勤務医という現在の立場で保険を考える際に重要なポイントがあります。それは「柔軟性」です。 これから先のことを想像してみてください。このまま勤務し続けますか？それとも独立開業しますか？もし独立するのであれば開業時期は？その時の資金は？開業後の収入は？スタッフの給料などクリニックの維持費は？医療法人化する時期は？勇退の年齢は？など考え出すとすぐに答えの見つからない事ばかりです。 保険は最初に10年先30年先を決めて契約します。このような不確定要素が多いなかで、保険を設定する際のポイントは、この先の変化に対応できるような柔軟性のある商品や設定が重要になります。先生たちの今後の環境の変化を見越して柔軟性のある保険に加入していないと、状況が変わるたびにその都度保険を解約して新規に入り直すことを繰り返すことになります。 万が一のリスクに備え保険に加入しますが、もし独立開業をお考えなのであれば、万が一のリスクは死亡時以外に資金面での問題も同時に非常に大きなリスクでることを認識する必要があります。 開業時の資金の問題もそうですが、クリニックの経営環境も以前に増して厳しくなっており、開業すればだれでも一定レベルの収入を得られる状況ではなくなってきています。何より独立後、体調を崩し診療行為が出来なければ収入もありません。 そのような点を考えると資産形成を中心に考えた保険設計が、今後の先生の環境の変化や不測の事態に対応出来るものになります。開業後の安定したクリニック運営の継続が、最重要課題ではありますが、安定期に入ってもその先の継続性が確約されていない限り、当面の間は資産形成の必要性は常に続きます。 また今まで述べてきた内容からも分かるとおり、先生の置かれた環境や考え方によって、保険商品、設定額、設定期間も変わって参ります。 よって、同年代の一般の人たちと同じような考え方で保険の説明を受け、一般的な判断をされることは非常に危険です。先生は一般の人たちとは、社会的立場、収入面と全く違う道を歩みます。そのことをよく理解したうえで、医師という他とは違う環境に合わせた保険設定が非常に重要になって参ります。 よって相談するにも、高度な専門性と多くの経験を積んでおり、先生が医業を営む上で今後起こり得る様々な状況を想定できる人材を選ばないと、適切な情報とアドバイスを得ることが出来ません。 相談事例
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Ｑ ＆ Ａ
対応地域【首都圏】東京都全域、（神奈川県・千葉県・埼玉県）の一部※その他地域でのご希望は、ご相談ください！ 専門家との個別面談をご活用下さい！
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最後まで拙い文章にお付き合いいただきましたことに心より感謝申し上げます。本当にありがとうございました。また、弊社では先生のご意見をじっくりとお聞かせいただいております。先生一人ひとりのお考えや環境は違い、そのお考えやご希望に近づけるため、最善の努力をいたします。微力ではありますが弊社の知恵が、少しでも今後の先生の進む道のお役に立てたならば幸いだと思っております。一度、先生のお話をお聞かせ下さい。
サイトマップtop資産形成で大きな【差】が出る一番のポイントは生命保険です。 「保険料は安い方がいいですか？」 そもそもなぜ生命保険に加入するのでしょうか？ ここに一つの注意すべき事実があります。 大切なことは、「何を安くしたいのか？」 本当に必要な保障額はだんだん下がってくる 考え方のヒントは、良いとこ取りのミックスです。 医療保険・がん保険は必要ですか？ 別々に準備する まとめ 現在の勤務医の立場で保険を考える際に重要なポイントがあります。 相談事例 Ｑ ＆ Ａ 対応地域 サイトマップ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
